韓国は日本から近く、グルメやK-POP、ドラマ、ファッションなど、さまざまな文化に日常的に触れやすい国のひとつ。
他の国と比べても身近に感じやすく「もっと文化や暮らしを知りたい」「一度は現地に住んでみたい」と考えている方も多いのではないでしょうか？
とはいえ、実際に韓国で暮らすとなると、どのような方法で滞在できるのか、ビザや費用、住まい、仕事などわからないことも多いですよね。
この記事では、日本人が韓国に住む方法から必要なビザや費用、住宅事情、現地生活のメリット・デメリットまで詳しく解説します！
日本人が韓国に住むには滞在目的に合ったビザが必要
日本人が韓国に住むには、まず滞在する目的を明確にして、それに合ったビザを取得する必要があります。
現地で生活する方法として代表的なのは、韓国語を学ぶ語学留学や大学・大学院への進学、ワーキングホリデーなどです。
ただし、選ぶ方法によって取得するビザや滞在できる期間、働ける条件などは異なるため、事前の確認が欠かせません。
また、韓国には、日本とは異なる賃貸契約や保証金の仕組みもあるので、生活費や住まいについてもしっかりとした準備が必要です。
現地で暮らしてから後悔しないためにも、滞在方法だけでなく、韓国生活のメリットや注意点まで理解したうえで、自分に合った方法を選んでいきましょう！
【滞在目的別】韓国に住むために必要な主なビザ
韓国に住むために必要なビザや在留資格は、留学や就職、ワーキングホリデー、結婚など、滞在する目的によって異なります。
また、短期間であればビザを取得せずに滞在できるケースもあります。
自分の目的に合わない資格では、希望する期間滞在できなかったり就労などの活動が制限されたりすることも。
ここでは、韓国で生活する際に利用される主なビザや在留資格について、目的別に解説していきます！
まず韓国生活を試す（1〜3カ月試住したい）：無査証滞在
日本国籍者が「まずは韓国で暮らしてみたい」と考えている場合、観光などを目的とする90日以内の滞在なら、原則としてビザなしで入国が可能です。
2026年12月31日までは、K-ETA（無査証で韓国へ入国する際にオンラインで事前申請する電子渡航認証）も一時的に免除されています。
ビザ申請が不要なため、移住前に現地の物価や住環境、交通事情などを体験したい方に利用しやすい方法！
ただし、無査証で認められるのは観光、商用、語学研修など一定の目的に限られ、韓国での就労や営利活動には別途ビザが必要です。
90日を超えて住みたい場合も、滞在目的に合ったビザを取得する必要があります。
海外の仕事を続けて住む（リモート社員・フリーランス・海外事業者）：F-1-D
F-1-Dは、韓国に滞在しながら海外の仕事をリモートで続ける人向けのビザ。
海外企業に勤務している人や海外で事業を経営している人などが対象となり、一定の職歴や所得基準が設けられています。
滞在期間は一定期間ごとに定められており、条件を満たせば延長も可能です。
ただし、韓国内での就職や営利活動には制限があるため、申請前に対象条件を確認しておきましょう。
韓国語を勉強しながら住む（語学堂に通いたい）：D-4-1
D-4-1は、韓国の大学附属の語学堂で韓国語を学ぶ人向けのビザです。
正規学位課程への進学を目的として、大学附属の語学堂で韓国語教育を受ける人が対象となります。
申請には、標準入学許可書や最終学歴証明書または在学証明書、教育機関の事業者登録証のコピーなどが必要です。
1回に認められる滞在期間の上限は6カ月となっているため、留学期間も踏まえて準備を進めましょう！
韓国の大学・大学院へ行く（留学したい）：D-2
D-2は、韓国の大学や大学院で正規課程の教育を受ける人向けの留学ビザ。
学士課程はD-2-2、修士課程はD-2-3、博士課程はD-2-4に分かれています。
申請には、大学が発行する標準入学許可書や教育機関の事業者登録証のコピーなどが必要です。
学士・修士・博士課程では、1回に認められる滞在期間の上限が2年となっています。
韓国企業で働く（現地就職したい）：E-7など
E-7は、韓国の特定の職種で働く際に利用される在留資格です。
韓国法務部が示す基本要件では、関連分野の修士以上の学位、関連分野の学士＋1年以上の実務経験、または関連分野で5年以上の実務経験などが挙げられています。
また、職種に応じて学歴や経歴、所得などの要件もあります。
韓国での就職を検討する際は、自分の職種やこれまでの経歴が対象となる条件を満たしているか確認しておきましょう。
ワーホリをする（原則18〜25歳の日本人）：H-1
H-1は、韓国で観光を中心に生活しながら、旅行や就労なども経験できるワーキングホリデービザです。
日本に住む日本国籍者で、申請時に原則18〜25歳、やむを得ない事情が認められる場合は30歳までが対象となります。
滞在期間は1年間で、2025年10月からは2回まで参加できるようになりました！
ただし、就職や学業を主な目的とする利用は基本的に認められていません。
日本企業の駐在員として住む：D-7
D-7は、海外企業などから韓国にある系列会社や支店、事務所などへ派遣されて働く人向けのビザです。
一定期間海外の企業などで勤務した人が、韓国の拠点へ専門人材として派遣される場合などが対象になります。
申請時には、勤務先や韓国への派遣を証明する書類などが必要です。
韓国への駐在が決まった場合は、勤務先を通じて必要な手続きや書類を確認しておきましょう！
韓国で会社を経営する（起業・投資をしたい）：D-8など
D-8は、韓国で外国人投資企業の経営・管理などに携わる人を対象としたビザ。
海外から投資資金を持ち込んで韓国に法人を設立・運営する場合などに申請できます。
また、産業財産権や知的財産権などを活用してベンチャー企業を設立して、ベンチャー企業として確認を受けた人も対象です。
韓国で起業や投資を検討している場合は、自分の事業形態が対象条件に当てはまるか事前にチェックしておきましょう。
※参考：在留資格別の査証申請 | InvestKOREA(JPN)
韓国で仕事を探す：D-10
D-10は、求職活動を行う人向けのビザで、学士（短期大学士を含む）以上の学位を持つ外国人で、求職活動を行う人が対象です。
すでに就職先が決まって働く場合に利用されるE-7などとは異なり、D-10は就職先を探している段階で利用されるビザです。
また、観光を主な目的としながら就労も経験できるワーキングホリデー（H-1）とも滞在目的が異なります。
韓国で働きたいものの、まだ就職先が決まっていない場合は、D-10が選択肢のひとつになります。
家族と一緒に韓国で住む：F-3
F-3は、韓国で対象となる在留資格を持つ人に、家族として同行するためのビザです。
留学（D-2）や一般研修（D-4）、特定活動（E-7）などの在留資格を持つ人の配偶者や、配偶者のいない未成年の子供などが対象となります。
家族の留学や就労などに合わせて韓国で生活する場合に利用でき、申請時には家族関係を証明する書類や生活維持能力を証明する書類などが必要です。
韓国人と結婚して住む（韓国人の配偶者がいる）：F-6-1
F-6-1は、韓国人と結婚し、夫婦として韓国で生活する外国人配偶者向けのビザ。
夫婦の所得や住居、意思疎通ができることなどの要件を満たす必要があります。
2026年の所得基準は、夫婦のみの2人世帯の場合で年間2,519万5,752ウォン（約284万円）以上。
長期生活する場合は入国後90日以内に外国人登録と滞在期間の延長手続きを行います。
韓国で生活を始める際の住まいの選択肢
韓国で生活を始める際は、学生寮やコシウォン、ワンルームなど、滞在期間や予算に合わせて住まいを選べます。
語学留学や大学留学の場合は、学校や留学エージェントを通じて滞在先を手配するのが一般的。
それぞれ設備や費用、契約方法などが異なるため、自分がどのような生活を送りたいか考えながら選びましょう。
学生寮｜学校の近くで費用を抑えて暮らしたい人向け
語学留学や大学留学をする場合は、大学や学校が用意する学生寮が選択肢になります。
キャンパス内や学校周辺にあることが多く、通学時間を短くしやすいうえ、一般的な賃貸住宅より費用を抑えやすいのでおすすめです！
ただし、1人部屋だけでなく複数人で生活するタイプもあり、キッチンやシャワーなどの設備を共用することも。
門限や外泊などのルールが設けられている場合もあるため、申し込む前に設備や生活ルールを確認しておきましょう。
コシウォン｜初期費用を抑えて一人で暮らしたい人向け
コシウォンは、ベッドや机などを備えたコンパクトな個室で生活する韓国特有の住まいです。
キッチンやランドリーなどを共用する施設が多く、一般的な賃貸住宅と比べて保証金などの初期費用を抑えやすいのが特徴。
一方で、部屋の広さやシャワー・トイレの有無、防音性などは施設によって大きく異なります。
料金だけで決めず、個室の設備や防犯面、学校や駅までの距離なども確認して選ぶことが大切です！
韓国の滞在先について
ワンルームなどの賃貸住宅｜自分の生活空間を確保したい人向け
より自由な生活を希望する場合は、ワンルームなどの一般的な賃貸住宅を自分で契約する方法もあります。
寝室やキッチン、シャワーを自分だけで使えるため、学生寮やコシウォンよりプライベートな空間を確保しやすいのがメリット。
ただし、自分で物件を契約する場合は、家賃だけでなく保証金や管理費なども確認する必要があります。
また、基本的に年単位の契約になるので、長期で韓国に滞在する人向けです。
賃貸契約は日本と異なる仕組みがあることも、理解しておきましょう。
韓国に住むなら知っておきたい賃貸契約の仕組み
韓国でワンルームやアパートなどを借りる場合は、日本とは異なる賃貸契約の仕組みを理解しておく必要があります。
代表的なのが「ウォルセ」と「チョンセ」という仕組み。
ここでは、それぞれの特徴を解説していきます。
ウォルセ｜保証金を預けて毎月家賃を支払う
ウォルセは、入居時に一定額の保証金を大家へ預け、そのうえで毎月決められた家賃を支払う契約方法です。
日本の一般的な賃貸に近い仕組みですが、家賃とは別にまとまった保証金が必要になります。
保証金は契約終了時に原則として返還されますが、未払いの家賃や費用などがあれば差し引かれることも。
物件によって保証金と家賃の設定が異なるため、毎月の家賃だけでなく、入居時に必要な資金まで含めて比較しましょう！
チョンセ｜高額な保証金を預けて月々の家賃負担を抑える
チョンセは、まとまった保証金を大家へ預ける代わりに、契約期間中は原則として月々の家賃を支払わない韓国特有の賃貸方式。
契約が終了して退去する際には、預けた保証金が原則として返還されます。
毎月の家賃負担を抑えられる一方、ウォルセよりも高額な資金を最初に用意しなければなりません。
保証金の返還を巡るトラブルもあるため、契約前には契約内容や物件の権利関係などを十分に確認することが大切です。
韓国に住むためにかかる費用
韓国で生活を始める際は、毎月の生活費だけでなく、渡航前にもまとまった費用がかかります。
特に住居は、滞在方法によって保証金が必要になるなど、初期費用が大きく変わるポイント。
ここでは、渡航時に必要なお金と現地で継続的にかかる費用について解説します。
渡航前には航空券やビザ、住居などの初期費用がかかる
韓国に住む際の初期費用は、滞在方法や住居によって大きく異なります。
中でも自分でウォルセの物件を契約する場合は、家賃とは別にまとまった保証金が必要です。
主な費用項目は以下の通りです。
現地では家賃や食費、交通費などの生活費が毎月かかる
韓国政府の留学生向け情報では、1カ月の生活費は75万〜100万ウォン程度が一般的な目安とされています。
主な費用項目は以下の通りです。
健康保険料は在留資格や所得などによって異なり、2026年の外国人地域加入者の平均保険料は、月15万8,630ウォン（約1万8,000円）ほど。
留学（D-2）や一般研修（D-4）などでは、所得や財産などの条件を満たすと保険料が軽減される場合もあります。
実際に必要な生活費は、住む地域や生活スタイルによっても変わるので、渡航前には初期費用と数カ月分の生活費を分けて計算し、余裕を持って準備しておきましょう。
※日本円は2026年9月11日時点の為替レート（1ウォン＝約0.11円）をもとに換算しています。
※参考：National Institute for International Education｜Study in Korea
韓国に住むメリット
韓国に住むと、旅行ではわからなかった日常の過ごしやすさや現地で暮らすからこそ感じられる魅力が見えてきます。
ここでは、韓国で暮らすことで実感しやすい主なメリットを紹介していきます！
日本から近く時差もないため一時帰国や家族との連絡がしやすい
韓国は日本から近く、東京や大阪、福岡などから数時間程度で移動できるため、気軽に一時帰国しやすい国です。
日本と韓国には時差もないので、家族や友人と連絡するときに時間帯を気にする必要もありません。
長期休暇に合わせて日本へ帰ったり逆に家族へ会いに来てもらったりしやすいことは、長く暮らすうえでとても心強いポイント！
初めての海外生活に挑戦する方にとっても、日本との繋がりを保ちながら現地生活を経験しやすい安心の環境といえるでしょう。
K-POPや美容、ファッションなど韓国の最新トレンドを身近に楽しめる
韓国で生活すると、K-POPや美容、ファッションなど、これまで日本から追いかけていた韓国のトレンドを日常の中で楽しめます。
特にソウルでは、期間限定のポップアップストアやブランドの新店舗、K-POP関連イベントなどが頻繁に開催されています。
気になるコスメをいち早く試したり、話題のカフェやショップへ気軽に足を運んだりできるのは、現地生活ならではの特権です。
旅行では日程の都合で諦めていたイベントにも参加しやすく、韓国文化が好きな方ほど日々の暮らしそのものを存分に満喫できます！
日本語と語順が似ており言葉を覚えやすい
韓国語は日本語と文法の共通点が多く、日本人にとって学習を進めやすい言語のひとつ。
基本的に主語→目的語→動詞の順で文章を組み立てるほか、助詞を使ったり相手に応じて敬語を使い分けたりする点もよく似ています。
そのため、英語のように語順を大きく組み替える感覚が少なく、日本語の文章をそのまま韓国語へ置き換えやすいです。
ただし、ハングルの読み方や発音、語尾の使い分けなどは別に覚える必要があるため、現地で実際に会話しながら少しずつ身につけていくことが大切です。
関連記事：秋の韓国留学のメリット＆おすすめの学校3選
韓国に住むデメリット・後悔しやすいポイント
韓国での生活には多くの魅力がある反面、日本との違いに戸惑う場面もあるでしょう。
旅行では気にならなくても、実際に住み始めると住居や人間関係、生活環境などが負担に感じられることも。
現地での暮らしを後悔しないためにも、あらかじめ知っておきたい主なデメリットを確認しておきましょう。
チョンセやウォルセでは高額な保証金が必要になる
韓国で賃貸物件を借りる場合、チョンセやウォルセでは入居時にまとまった保証金が必要になります。
特にチョンセは、月々の家賃を抑えられる代わりに、高額な保証金を預ける韓国ならではの仕組みです。
ウォルセも、日本の一般的な賃貸と比べて保証金が大きくなるケースがあるため、毎月の家賃だけを見て物件を選ぶのは避けたいところ。
契約前には必要な初期費用と合わせて、退去時の返還条件までしっかり確認しておきましょう！
年齢や立場を重視する上下関係に戸惑うことがある
韓国では、年齢や職場での立場などを意識して、相手への接し方を変える文化が根付いています。
韓国語にも敬語や話し方の細かい使い分けがあり、年上の人や目上の人に対する振る舞いを求められる場面も多いです。
日本にも上下関係はありますが、距離感やマナーの違いに最初は戸惑うこともあるかもしれません。
日本の感覚だけで判断せず、生活しながら少しずつ習慣を理解していく姿勢が大切です。
黄砂やPM2.5など大気環境が気になる時期がある
韓国では、時期によって黄砂やPM2.5などの大気汚染が気になることも。
とくに冬から春にかけては微小粒子状物質の濃度が高まりやすく、黄砂が観測される日もあります。
韓国政府も大気情報を公表しているので、現地では天気予報とあわせて「空気の状態」を確認する習慣をつけておきましょう。
外出時のマスク着用や部屋で空気清浄機を利用するなど、その日の状況に応じた対策も必要になってきます。
関連記事：韓国留学で使うべきアプリ6選！活用術も合わせて解説
韓国に住むなら本格的な移住の前に留学で生活を経験するのもおすすめ
韓国に住む方法には、語学留学や大学留学、ワーキングホリデーなどがあり、目的によって必要なビザや条件が異なります。
さらに、住まいや生活費、人間関係など、日本とは異なる部分も少なくありません。
「韓国が好き！」という気持ちだけで本格的な移住を決断するのではなく、実際の暮らしが自分に合うか確かめることも大切。
そのため、将来的に韓国で暮らしたい方は、まず留学などを通じて現地生活を経験してみるのがおすすめです。
旅行では見えない日常生活やリアルな韓国語でのコミュニケーションを体験できるため、今後も長く住みたいかどうかの判断がしやすくなりますよ。
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